米店とはつまり

引越しが多かったので、今も引っ越しを楽しみにしている私がいる

引越しという文字を見ただけで、今も胸が来たゅんとなてしまう。子供の頃は、引っ越しが多い人生だった。小学校4校、中学校2校、高等学校も変わった。理事が当たり前だったので引越しのない人生は考えられないほど次はどこに移動のはずだという考えが今も消えない。そのせいか、どこに住んでいて、そこが自分の安住の地だと思う。一時滞在者という意識がある。ところが、ここにはまた20年以上住んでいる。それでも、その中のどこかに移動すると、毎日感じている自分がいる。
数年前、実家のトイレをリフォームしました。当時、私は結婚前に実家に住んでいました。トイレを改造するというのは、トイレを使用することはできません。業者から仮説トイレを借りることができます。家の駐車場は道路に面しています。そこに置かれた仮設トイレはゆっくりと用事気分になることはできません。リフォームが終わってトイレを使用できるようになったときは感動しました。
　津波の被害を受けた宮城県南三陸町の県漁協志津川支所跡地で７日、漁師の集会所や作業小屋となる仮設の「番屋」が完成した。建築に携わった宮城大などの学生ボランティアや漁協組合員らが餅まきをして、漁業再興の第一歩を祝った。

【がんばれ漁業】東日本大震災：南三陸町で「福興市」

　志津川漁港の近くでは、同大事業構想学部３年の工藤茂樹さん（２０）の実家が津波で流され、カキ養殖業を営む父忠清さん（４６）の加工場も大被害を受けた。このため、同学部の竹内泰准教授（４３）が学生らに支援を呼びかけ、工藤さんら同大学生のほか、滋賀大など約４０人の有志や組合員が３日から木材を組み立てた。番屋は木造平屋建て（３８平方メートル）で、岐阜県中津川市の林業団体から図面通りに加工された木材が無償提供され、津波で流された合板なども使った。工藤さんは「自ら学ぶ建築で復興にかかわれたのは自分にとっても大きな一歩」と語った。【森田剛史】


【関連記事】
【がんばれ漁業】東日本大震災：塩釜の底引き網漁再開、１３隻出漁
【がんばれ漁業】東日本大震災：定置網漁再開へ　秋のサケ漁目指し…釜石
【課題も】東日本大震災：海中ゴミ、三陸の再生阻む　岩手・宮古
【課題も】東日本大震災：大規模「磯焼け」の恐れ　三陸沿岸
【写真特集】日は昇る　被災地の朝


　大震災の復興ビジョンを策定する政府の「復興構想会議」の五百旗頭（いおきべ）真議長（防衛大学校長）は７日、岩手県を訪れ、達増拓也知事と会談した。関係者によると、知事はまちづくりや水産業復興などを要望した。

　その後、大船渡、陸前高田両市を視察した五百旗頭議長は国による土地の買い上げ・借り上げについて問われ「なしにはすまない」と答えた。また「提言が空論にならないよう、３県を回ったことを土台に取り組んでいきたい」と述べ、３県の違いについて「（原発事故で）家に帰れない人もいる福島と比べ、岩手や宮城は復旧・復興の空気が生まれつつあると感じた」と話した。【山中章子、佐藤心哉】

【関連記事】
東日本大震災：テーマごと意見整理　復興構想会議検討部会
復興構想会議：「東北で自治体連合を」前兵庫県知事が提案
東日本大震災：被災３県、意見集約難しく…復興会議
東日本大震災：財源論議、当面せず…復興会議
東日本大震災：復興会議、手探り部会初会合　増税など課題


　東日本大震災で宮城県内の賃貸住宅が足りなくなり、家を失った被災者が行き場を失っている。仮設住宅の建設が進んでいない現況では、賃貸住宅が被災者にとっての“安住の地”。しかし、もともと賃貸住宅が少なく、需要にまったく追いつかない。「探しても探しても見つからない」。震災で心身ともに疲れ果てた被災者が落ち着ける場所は、まだ遠い。

　５月初め、宮城県石巻市役所に賃貸住宅への移転を相談する被災者が列を作っていた。被災者の見つけた物件を県が借り上げ、実質的に家賃を全額補助する制度の受け付けが４月２３日から始まったためだ。

　「探しても、探しても見つかりません」。自宅が津波によるがれきで埋まり、石巻市立釜小学校体育館に避難している狩野憲男さん（６４）は、妻（５９）と故郷の街を離れることを決め、仙台市近郊に住む長男宅近くで物件を探している。

　石巻市は現時点で市内２３００戸のプレハブ仮設住宅を着工。これに対し、約８千件の応募があった。狩野さん夫妻も応募したが抽選に外れ、「いつまで避難所暮らしが続くのか」と賃貸探しに方針転換した。ただ、いまだに落ち着ける物件は見つかっていない。

　仙台市宮城野区の主婦（７７）は、４月７日の震度６強の余震で崩れた弟（７２）の家の代わりを毎日、探し歩いている。路上で「空き物件」を見つけるたびに不動産業者に連絡したが、いずれも入居済み。その数、１０軒以上。「津波で流されていない地域なのに…」とため息をつく。

　「繁忙期が重なり、紹介できる物件はほとんどありません」。仙台市内で４店舗を経営する平和住宅情報センターの佐々木哲也営業担当は、４月から休みなしで物件照会に応じている。

　宮城県内の賃貸物件は大都市の石巻市と仙台市に集中している。石巻市内は津波で多くの物件がなくなったため、同社には石巻市などの被災者１千人以上から問い合わせが殺到。だが、物件が少ないため、ほとんど契約が成立していない。

　全国賃貸住宅経営協会の今野幸輝宮城県支部長によると、仙台市近郊では、もともと今年から稼働する新工場の従業員数百人を抱える半導体関連会社などの大規模な需要があった。そこに震災が起こり、復旧工事の関係企業が数十部屋単位で借り上げたりして、賃貸物件が品薄になった。

　さらに４月７日の余震で、それまで県内に５千件あった物件は半減した。宮城県宅地建物取引業協会の大城秀峰広報・渉外委員長は「あくまで予想」と断ったうえで、「余震で住めなくなった分が１割以上。住めなくなった人が別の住居を借りたことでまた１割以上減ったのではないか」と推測。しかも残った物件の６割以上が１Ｋや１Ｒといった単身者用で、家族には向かない。

　石巻市によると、賃貸物件の借り上げ申請に訪れるのは、多くが全半壊した家に住み続けたり、親族の家を転々としたりする被災者だった。市の担当者は「このような人の賃貸需要は考えていなかった。さらに避難所だけで１万人がいる。今後、どのくらいの人が賃貸物件を求め、何人が入居できるのか。把握も予想もできない」と頭を抱える。（荒船清太）

【関連記事】
被災地の動物支援に奔走　アニマルフレンズ新潟
海外メディアは「日本の無力」に何をみたか？
アグネス、保育園訪問「子供の笑顔は希望」
首相「お盆までに全員入居」表明に様々な反応
【東日本大震災】新たな「わが家」　喜びと悩み交錯
五輪参加への扉が開かれてから１００年　日本スポーツ界を検証する