米店とはつまり

一番嬉しかったプレゼント

うち2人の子供がいますが、男の子である。母の日プレゼントを子供たちから受けたことがない。友人が"これ母の日のプレゼントだと"と子供に受けているものを見せたり、話をドゥトゴたりすると、"いい"などと羨ましがっていた。の少年だからこういうことではないか、健康で毎日笑顔で送ってくれればそれは最高のプレゼントだと思っていた。そんなある年の母の日の仕事から帰ると高校生の息子が"これあげる"と包みを渡してくれた。開くと、香水が入っていた。以前の"希望と言えば、香水かな"ゴヘトドン覚えてくれたのだ。予想外の出来事に思わず涙が流れてしまった。その香水は、今も大切に使用している。
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　岩崎　成子　

　［東京　１日　ロイター］　東日本を襲った大震災により、投信市場への資金流入動向が懸念されたが、３月は震災の影響をものともせず残高も資金流入も増加した。相場の下げ局面でインデックスファンドに資金が流入したほか、最終的にはＥＴＦを除くすべてのカテゴリーで純流入となった。

　個人投資家は非常に冷静で賢かったと思う。リーマンショックやギリシャショックの経験が活かされているのではないか」（国内証券）との声が聞かれた。　

　野村総合研究所（ＮＲＩ）によると、３月の追加型株式投信への資金の純流入額（含むＥＴＦ）は前月比３．５％増の３６８８億円。０９年３月以来２５カ月間流入超が続いている。機関投資家の動向を反映しやすいＥＴＦを除いた純流入額は同２１．７％増の４０２６億円となった。また残高は８４１７億円増加し、前月比１．６％増の５３兆０８０１億円。前月に比べ流入額が増加したことに加え、堅調な海外の株式市場や為替の円安傾向などが残高を下支えした。　

　分類別では「国内株式型の収益率はマイナス６．５％となったが、昨年５月のギリシャ危機の影響を受けた下落（マイナス１１％）と比べて下げていない」（ＮＲＩ）との指摘もあり、むしろ「国内株式型」は日経２２５インデックス型を中心に資金は流入し６０６億円の流入超となった。もっとも資金が流入したのはＲＥＩＴファンドなどを含む「海外ハイブリッド型」で約１９１１億円。次いで「海外債券型」の１０７３億円の流入超だった。「海外不動産やアジア・オセアニア通貨建債券、米ドル建債券に投資するファンドには引き続き資金が流入している」（ＮＲＩ）という。　

　一方、３月の分配金額（含むＥＴＦ）は３８５９億円（２月は３６５１億円、１月３８５１億円）。純流入額を１７１億円上回り、３カ月連続の実質的な純流出となった。　

　３月の資金純流入ランキングをみると、依然として分配型が主流となるなか、今月設定の「ニッセイ次世代医療ファンド」（ニッセイアセットマネジメントが設定、販売は大和証券）が６位にランクインした。原資産ではＲＥＩＴ（２０本中５本）やハイイールド債（同５本）、オーストラリアドル建て債券（同２本）が人気を集めている。純流出ランキングでは上位にＥＴＦが３本入ったほか、新興国やブラジル絡みのファンドからの流出が目立った。

　国内証券からは「海外資産が原資の分配型投信は円安傾向を背景に残高が膨らんでいることもあり、一時の急激な円高進行時に比べ投資家の不安は払しょくされているようだ。問い合わせなどはない」との声がある一方で「国内株は相場が乱高下していることもあり、日本株投信については、今後の相場見通しや売り買い含めた問い合わせが多かった」との指摘が聞かれた。　

（ロイターニュース　編集：石田仁志）

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　財務省が１日発表した２月の税収実績によると、相続税は多額の還付金が発生したため、７５２億円の還付超過となった。相続税の還付超過は統計をさかのぼれる昭和３５年以来初めて。財務省は「個別納税者の事情」としてコメントを避けたが、経営破綻した「武富士」元専務、武井俊樹氏への贈与税追徴課税取り消しによる約２千億円の還付が影響したとみられる。

　このほか、たばこ税収は昨年１０月の増税以来初めて増加に転じ、前年同月比２３・５％増の６７６億円。所得税は１５歳以下の子供がいる世帯を対象に税負担を軽減する年少扶養控除が１月に廃止されたことを受け、源泉分が５・２％増の５１８８億円となった。

　一般会計の合計は０・４％減の３兆１９９８億円。年度当初からの累計は９・９％増の２９億５８０６億円で、１０年度予算（補正後）の税収見込みに対する進捗（しんちょく）率は７４・６％だった。

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東日本大震災からの復興　経済的な課題は


　［香港　１日　ロイター］　スイスの銀行大手ＵＢＳ＜UBSN.VX＞の幹部は、日本は東日本大震災による危機から急速な復興を遂げるものの、向こう数カ月間は極めてチャレンジングな状況に直面するとの見通しを示した。

　アジア太平洋部門の共同責任者、アレックス・ウィルモットシットウェル氏が１日、ＵＢＳ香港本部で開催されたフォーラムで述べた。　

　内閣府は震災の被害額を最大２５兆円（約３１００億ドル）と推定しているが、同氏は被害額と復興費用が過小評価されているとの見解を示した。「日本のＧＤＰ（国内総生産）と成長率の減速は過小評価されている可能性がある。私は震災の地域経済への影響は甚大で、（計画）停電の影響も非常に大きいと思うからだ」としている。ただし具体的な数字には言及しなかった。

　ウィルモットシットウェル氏は、今回の震災による危機について、長期的には日本経済を根本的に変化させるきっかけとなる可能性があると指摘。「日本は過去１０─１５年間、ある意味、深い眠りについていた。私は以前から、日本が眠りから覚めて世界経済への参加の度合いを高める時がやってくると予想していた」と述べた。　

　同氏はまた、予期される日本の景気減速は、多くの企業が成長のため国外に目を向けることにつながり、その結果海外への投資が行われるとの見方を示した。中小企業にかかる経済的負担が増すことで、国内に再編統合の波が到来したり、日本進出の機会をうかがう海外企業に買収機会をもたらす可能性も示唆した。

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