米店とはつまり

一番嬉しかったプレゼント

うち2人の子供がいますが、男の子である。母の日プレゼントを子供たちから受けたことがない。友人が"これ母の日のプレゼントだと"と子供に受けているものを見せたり、話をドゥトゴたりすると、"いい"などと羨ましがっていた。の少年だからこういうことではないか、健康で毎日笑顔で送ってくれればそれは最高のプレゼントだと思っていた。そんなある年の母の日の仕事から帰ると高校生の息子が"これあげる"と包みを渡してくれた。開くと、香水が入っていた。以前の"希望と言えば、香水かな"ゴヘトドン覚えてくれたのだ。予想外の出来事に思わず涙が流れてしまった。その香水は、今も大切に使用している。
もう年賀状の季節ですが、毎年子供にコスプレをさせて写真を送ってくる人がいます。子供がないときは過剰に着飾った姿に、あまり良い印象ではなかったが、子供が見てなんとなくそうしてしまう気持ちが分かるようになりました。明らかに似合わない派出なコスプレも私たちの子供たちと不思議に美しく見えてしまう。親バカの極致です確かにほとんどの親が経験することでしょう。
　［東京　１５日　ロイター］　東日本を襲った大震災の影響で、国内企業のＭ＆Ａ（合併買収）に低迷の懸念が高まっている。被災した企業以外でも、今回の災害が今後のビジネスにどのような打撃をもたらすかを読み切れず、大きな投資行動に踏み切りにくいため。

　国内でのシェア拡大や海外市場の開拓に必要なＭ＆Ａの停滞は、日本企業の成長戦略にも影を落としそうだ。

　＜公表した案件、いったん延期・中断も＞

　日を追うごとに地震被害の広がりや先行きの不透明感が増す中、複数の投資銀行のＭ＆Ａ担当者から「すでいくつかの案件がペンディング（一時中断）になった」との声が聞こえてくる。「企業はビジネスを進めるのが難しい状況。リーマンショックの直後、Ｍ＆Ａやファイナンスなど多くのディールを進めにくくなったが、それ以上の深刻さかもしれない」（大手証券）という。

　協和発酵キリン＜4151.T＞は１５日、連結子会社の協和発酵ケミカル（東京都中央区）の売却を延期すると発表した。東日本大震災の影響を見極めるためだ。このほかにも、すでに公表された案件が、完了を延期したり一時中断となる可能性もある。

　＜見極めの姿勢＞

　ＪＰモルガン証券・投資銀行本部、コーポレートファイナンスグループ責任者の土居浩一郎氏は、「今後のビジネスへの影響が明らかにならない限り（Ｍ＆Ａは）ペンディングだろう。何かをやろうとしていた企業は、事態が落ち着くのを待っている」と語る。買収や合併投資の足踏みを心配する声は、他の複数のＭ＆Ａ担当者からも伝わってくる。

　対象企業の生産拠点や事業所などが被災すれば、その的確な資産査定は難しくなる。資産査定のやり直しも考えられ、買収のために銀行から予定していた借入れを予定通り実行できるか、という懸念も生じかねない。また、買い手として他社に対する買収や投資を検討していても、自社の工場などが被災すれば、まずはその損失額の把握などが優先される。手元資金を潤沢に蓄えておくとの判断から、Ｍ＆Ａはいったん保留せざるを得なくなる。

　１９９５年１月の阪神淡路大震災が発生した年、国内企業のＭ＆Ａはどうだったのか──。

　トムソン・ロイターのデータによると、同年に国内企業が行ったＭ＆Ａ総額は約５兆円（２８９件）。このうち約３兆円は三菱銀行と東京銀行の合併が占め、それに続く大型の案件は、松下電器産業（現パナソニック＜6752.T＞）保有のＭＣＡに対してシーグラムが実施した約４８００億円の買収だった。

　これらの２件を差し引くと、９５年の国内企業のＭ＆Ａは１．５兆円になる。これは前年同期の倍の規模だが、９６年の１．９兆円（５９９件）、９７年の２．８兆円（６１７件）に比べると、金額・件数ともに低水準だったことがわかる。

　＜中長期的には海外Ｍ＆Ａがドライブに＞

　とはいえ、日本企業にとって、国内の業界再編や海外企業の買収は今後の成長や生き残りには欠かせない戦略だ。クレディ・スイス証券の投資銀行本部長、大楠泰治氏は「日本の企業が海外に成長を求めなければ生き残りや成長は難しく、海外買収は引き続き活発に起こるだろう」と話す。しかし、そうしたＭ＆Ａ投資への動きも、今回の事態で「いったんストップする可能性はある」と、同氏は一時的な停滞を予想する。

　国内企業の昨年のＭ＆Ａは金額ベースで１０．５兆円（２７６３件）で、金額、件数ともに前年同期比５％減の水準だった。今年１月─３月１４日までのＭ＆Ａの金額は２．４兆円（５０２件）。２月に発表となった新日本製鉄＜5401.T＞と住友金属工業＜5405.T＞の経営統合計画が、国内の他のセクターの大型再編を後押しする起爆剤になるとの期待もあったが、東日本大震災では住金の国内粗鋼生産能力の約６割を占める鹿島製鉄所の生産再開のメドが立たないなど、深刻な影響が広がっている。

　鉄鋼以外にも、製紙、自動車メーカーなど多くの企業の生産拠点が被害を受けており、Ｍ＆Ａを含む事業戦略そのものを見直す動きも出て来そうだ。

（ロイターニュース　江本 恵美、編集　北松克朗）

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　島根銀行 <7150> が東証2部市場に15日、新規上場した。買い気配スタートし買い気配を切り上げた。公開価格560円を22％上回る初値685円で寄り付いた。後場に入ってからは一時、公募価格を40％超上回る785円まで上昇する場面があった。期末予想配当25円であることから、高配当利回りから買いが流入した。市場コンセンサスの初値予想は560〜600円。（編集担当：山田一）

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