米店とはつまり

一番嬉しかったプレゼント

うち2人の子供がいますが、男の子である。母の日プレゼントを子供たちから受けたことがない。友人が"これ母の日のプレゼントだと"と子供に受けているものを見せたり、話をドゥトゴたりすると、"いい"などと羨ましがっていた。の少年だからこういうことではないか、健康で毎日笑顔で送ってくれればそれは最高のプレゼントだと思っていた。そんなある年の母の日の仕事から帰ると高校生の息子が"これあげる"と包みを渡してくれた。開くと、香水が入っていた。以前の"希望と言えば、香水かな"ゴヘトドン覚えてくれたのだ。予想外の出来事に思わず涙が流れてしまった。その香水は、今も大切に使用している。
私はインターネットを介して知り合った友人がたくさんいます。インターネットで会わないと、必ず接点がなかったのだ、と人々がすべて分かるようになります。例えば、コスプレ好きの友人。それまで私の周りにはコスプレをしている友人はいないので、非常に新鮮でした。コスプレの世界の話も面白く聞きました。なかなか面白そうですね。
　7日の東京株式市場は後場に入ってからも堅調な地合いが続いている。前場の地合いを引き継ぎ買い優勢。後場寄りの日経平均株価は前日比51．92円高の9636．29円。前引けは55．06円高だった。オプションSQ（特別清算指数）算出を前に、震災発生後に売られていた銘柄を買い戻し、買われていた銘柄を売る動きとなっている。（編集担当：佐藤弘）

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　6日、暁飯島工業 <1997> は、11年8月期第2四半期個別業績予想の上方修正を発表した。これが好感されているようだ。

　売上高は30億円（前回予想比6．3％減）に下方修正したが、営業利益は1億1500万円（同27．8％増）、経常利益は1億2000万円（同50．0％増）、四半期純利益は1億円（同150．0％増）に上方修正した。

　民間設備投資の減少等により、受注高が期初計画を若干下回ったことなどから、売上高も前回予想を下回る見込み。

　損益については、売上高の減少にもかかわらず原価低減などの諸施策の遂行により工事利益率が前回予想を大きく上回ったことから、営業利益、経常利益及び四半期純利益ともに前回予想を大きく上回る見込み。（編集担当：山田一）

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　愛知県の豊田商工会議所は６日、東日本大震災により豊田市内で工場の操業停止、宴席や宿泊のキャンセルのため中小企業を中心に深刻な影響が出ているとして、鈴木公平市長に緊急経済対策実施を求める要望書を提出した。鈴木市長は「１１日に開く市震災対策会議で方針を決め、予算の伴うものは（市議選後の）議会とも協議し、対応したい」と答えた。

　同商議所は、自粛傾向のあるイベントについて実施に向けたメッセージの発信▽防災体制強化と景気浮揚策としての公共事業の早期発注▽商議所などが検討している寄付金付き商品券発行事業への支援▽公的融資の金利補助制度の創設−−などを要望している。移住してきた被災者に対する一時雇用助成金制度の創設も求めた。

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　同商議所が３月２４、２５日に実施した製造業などの事業所を対象にした大震災の影響についてのアンケートでは、従業員数の多い事業所で大きな影響が出ていることが分かった。全休もしくは一部休業は１００人以上で６０％、５０〜１００人は３３％、１０〜５０人は３６％だった。

　また小売り、飲食、ホテルなどへのアンケート（３月３０日〜４月１日実施）では、商品や部品の入荷不足、宴会キャンセルなど、回答した事業所の７８％が営業への影響があるとした。【中島幸男】

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　オフィス仲介大手の三鬼商事が７日発表した３月末時点の東京都心５区（千代田、中央、港、新宿、渋谷）オフィスの平均空室率は東京都心５区（千代田、中央、港、新宿、渋谷）は前月比０・０９ポイント悪化の９・１９％となった。上昇は３カ月連続で１９８９年の調査開始以来、最も高かった。大型新築ビルの完成などで募集面積が増えたためという。

　空室率は昨年後半以降８％後半〜９％台前半で推移しており、都心のオフィス空室率の底打ちの兆しはいまだに見えない。東日本大震災や福島原発事故で景気にも影響が出れば、さらに空室率が上昇する可能性もある。

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　◇価格暴落や取引拒否

　北茨城市沖で採取したコウナゴから暫定規制値を上回る放射性セシウムが検出され、茨城県内の関係漁協がコウナゴの出荷自粛を決めた問題で、茨城沿海地区漁業協同組合連合会（水戸市）に加盟する１１漁協中７漁協で、６日はすべての漁を取りやめたことが、毎日新聞の取材で分かった。４漁協はコウナゴを除く漁を行ったが、漁の途中で「魚が売れていない」という情報が入り操業を中断。風評被害による魚価格暴落や取引拒否を受け、７日は１漁協程度の操業になる見通しだ。

　一方、▽平潟漁協（北茨城市）▽大津漁協（同）▽久慈町漁協（日立市）▽はさき漁協（神栖市）は、巻き網漁船操業のヒラメ漁などを実施したという。ただ、魚が売れる見通しが立たず、漁の途中で引き返した漁船も多いようだ。

　北茨城市の平潟漁港では６日、底引き網の船４隻が川尻沖から日立沖にかけて操業し、大型のヒラメやアナゴ、イシモチ、アンコウなどが水揚げされた。同港の市場では魚価格が３分の１に暴落した５日と比較すればやや持ち直した。しかし、東京・築地で取引が断られる状況が続いていることから、出漁した船主らが午後から協議し、１０日まで漁は見合わせることにした。

　３０年以上にわたって漁業を続けている高木延保さん（５０）は「茨城の魚はうまいし、安全だと声を大にしても、原発の被害は相当で、このままでは漁にも出られなくなる」と怒りをあらわにした。

　県漁政課には「茨城産というだけで、価格が大幅に下がり、コスト割れを起こしている」などの相談が漁業者から寄せられているという。同課によると、６日操業した大津漁協と久慈町漁協も２〜３日出漁中止する予定で、７日は、はさき漁協だけが操業を検討しているという。【臼井真】

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