米店とはつまり

サッカーユニフォームを着て一体感

サッカー日本代表の試合を見るのはとても楽しいですよね。私は普段からJリーグの試合ドゥンボゴないのですが、代表選挙だけはします。表示するときにサッカーユニフォームを着てサッカーのバーに行きます。他にもサッカーのユニフォームを着て応援する人がたくさんいます。多くの応援をすれば楽しいですよね。一体感を味わうことができます。
私は小学校に入学直後からスポーツクラブに通っていました。どんなスポーツかというと、野球です。本当に幼い頃から野球が好きだったようで、よく友達を集めて近くの広場ではしていて、当時のスポーツクラブのオーナーに声をかけて、小学生になると入ることを決定しました。その時は中学生の頃までずっと野球をしていました。
MetaMoJiは、英語版のiPhone用デジタルメモアプリ「7notes」と「7notes Premium」を世界123カ国で提供開始した。「7notes」のダウンロードは無料、「7notes Premium」は、現在キャンペーン価格で170円(1.99ドル)

両アプリは、手書き文字入力が可能なメモアプリ。これまで、日本語版として「7notes mini(J) for iPhone」が提供されていたが、この度、グローバルな市場に向けて英語版をラインナップする運びとなった。

「7notes」は、手書き文字とキーボードでの入力が行え、フォント文字と手書き文字が混在する英語の文書の作成、編集、およびTwitter やFacebookへの投稿を行うことが可能となっている。

「7notes Premium」は、「7notes」の全機能に加えて、活字体・筆記体の手書き文字認識、ストローク文字の後から変換を行うことが可能となっている。

なお、両アプリは国内のApp Storeよりダウンロードおよび購入が可能であるが、メニュー、ヘルプなどはすべて英語表記となる。

また、今回の英語版の提供にともなって、「7notes mini (J) for iPhone」の価格改定とアップデートの提供が行われた。価格は600円から450円となり、バージョンは1.0から1.2となった。今回のアップデートでは、mazec入力インターフェースの改善が図られ、単語登録機能、メモアラート機能が追加されたほか、Twitterへの投稿機能が強化されている。

[マイコミジャーナル]

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　テラスカイとキヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）、グロービアインターナショナルは8月3日、米salesforce.comのクラウドサービス「Salesforce CRM／Force.com」（Salesforce）と連携したクラウドサービスで協業すると発表した。

　テラスカイとキヤノンMJは、テラスカイのSalesforce画面設計ツール「SkyVisualEditor」（SkyEditor）とキヤノンのクラウド型帳票サービス「Canon Business Imaging Online 帳票サービス」を連携させたサービスを、8月22日から提供する。SkyEditorでは、テンプレートの選択やドラッグ＆ドロップの操作でSalesforceの入力画面を簡単に設計できる。Canon Business Imaging Online 帳票サービスでは、Salesforce上のデータをさまざまな文書レイアウトで出力できる。両サービスの連携によって、入力画面からキヤノンのシステムを呼び出せるようになり、Salesforceへのデータ入力から帳票出力までを一貫して効率良く処理できるようにするという。

　併せて、Salesforce上で稼働するグロービアインターナショナルのERPサービス「glovia オーダーマネジメント」（glovia OM）も、テラスカイのSkyEditorとキヤノンのCanon Business Imaging Online 帳票サービスと連携するようになる。glovia OMは、Salesforce CRMに販売・在庫・購買・生産などの管理機能を拡張するアプリケーション。SkyEditorでカスタマイズした入力画面や、Canon Business Imaging Online 帳票サービスの多様な出力機能を、glovia OMから直接利用できるようにするという。今後は、キヤノンMJが用意した数十種類の帳票テンプレートを、glovia OMから無償で利用できるようになるという。

　各サービスの料金は、SkyEditorが1ユーザー当たり月額2000円、Canon Business Imaging Online 帳票サービスが10ユーザー当たり月額1万5000円、glovia OMが1ユーザー当たり月額7500円。

　テラスカイの佐藤秀哉社長によると、「基幹業務をクラウドに移行しようとする企業が増えてきたが、企業の基幹業務に必要な機能は幅広く、1社のクラウドサービスだけではカバーできない」という。3社は今回の連携により、それぞれの分野で持つ強みを生かし、企業の基幹業務のクラウド移行を支援していく。[本宮学，ITmedia]

　米国Googleの最高法務責任者デビッド・ドラモンド（David Drummond）氏は8月3日、同社のモバイルOS「Android」に対して米国Apple、米国Oracle、米国Microsoftといった大手ライバル企業が「偽特許」（同氏）を使って攻撃を仕掛けているとして痛烈に非難した。

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　「Androidの成功を受け、Microsoft、Oracle、Appleのような企業が偽特許を使って、組織的なAndroid対抗キャンペーンを展開している」と、ドラモンド氏は同社の公式ブログで述べている。

　ドラモンド氏は、大手企業が「結託して」経営再建中のさまざまな企業から特許を買い取る動きに怒りをあらわにしている。ブログ投稿では、 MicrosoftやAppleなどの企業連合が6月、カナダNortelの特許600件を45億ドルで落札したことをやり玉に挙げている。

　ドラモンド氏の主張は、「MicrosoftやAppleは、Androidがこうした『怪しげな』特許を侵害していると主張し、Googleに損害賠償やライセンス料を支払わせる可能性があり、そうなればスマートフォンのコストが上昇するだろう」というものだ。

　「特許の目的はイノベーションを促すことにあるが、最近では、特許はイノベーションを阻止する武器として使われている」とドラモンド氏は記している。「新しい機能やデバイスを開発して競争する代わりに、ライバル会社は訴訟によって戦っている」（同氏）。

　技術特許と知的財産の専門家で、Androidを巡る多数の特許紛争を自身のブログで取り上げてきたフロリアン・ミュラー（Florian Mueller）氏は、GoogleはAndroidと、全世界にいる独立系Android開発者を守ることができていないと批判してきた。

　ミュラー氏はComputerworld米国版の取材に対し、ドラモンド氏の今日の声明は、「Androidを取り巻く特許状況をGoogleが深く憂慮している表れ」だと述べた。

　さらに同氏は、Android対抗キャンペーンが組織的なものだというドラモンド氏の見解に異を唱えた。「こうした（知財関連の）紛争を追ってきた者として言えば、『組織的な対抗キャンペーン』が行われている形跡は見られない」（ミュラー氏）。

　ミュラー氏は、こうした企業のAndroid攻撃は通常のビジネスの一環にすぎず、またMicrosoftが特許ライセンスの買い取りを進め始めたのは、「Androidが登場する何年も前からだ」と指摘している。

　さらに同氏は、Oracleが起こしたAndroidを巡る特許訴訟は、Javaを収益につなげる狙いと、「Javaプラットフォームをだれがコントロールしているかを世界に示す」狙いに基づいていると付け加えた。

　ミュラー氏の調査によると、主にAndroidを問題にした特許侵害訴訟は5月時点で40件以上に上っていた。

（Matt Hamblen／Computerworld米国版）


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